2018年の小学校の英語の授業時間は自治体や学校で異なる!

小学校の英語教科化は2018年度から実施される予定でしたが、現場の先生達の対応が間に合わないという事で移行措置対応でも良くなりました。

しかし、予定通り2018年度から小学校の英語教科化が先行実施される自治体や学校があることから、2018年度は移行措置対応の学校と先行実施される学校があり、授業時間や授業内容が異なる事になります。

まだどの学校が移行措置対応で、どの学校が先行実施されるのか分からない部分もありますが、授業時間数や使用教材の違いはすでに分かっているのでここにまとめます。

2018年度の小学校英語が移行措置対応の場合

移行措置対応の学校は現在の外国語活動時間にプラス15時間の授業時間という対応になります。

ですから、小3,4年生は15時間分の英語の授業時間となり、小5,6年生は50時間の英語の授業時間となります。

使用する教材は文部科学省としては2018年、2019年度用の英語の教科書として新しく作成した『We Can!』の使用を推奨しているようですが、現場の先生によっては使いこなせない先生も出てくることから、現在使用している『Hi,Friends!』などの教材でも良いとしています。

どうやって授業時間を確保するのかについては、移行措置対応の場合は『総合的な学習時間』のうち15時間を英語の授業にしてもいいとされています。

移行措置対応
授業時間 現在の外国語活動+15時間とする。
小3,4年生の英語の授業時間は15時間
小5,6年生の英語の授業時間は50時間
使用教材 文部科学省作成の新教材『We Can!』を使用する事を推奨するが、
現在使用している『Hi,Friends!』などの教材を使用しても良い。
授業時間を確保する方法 『総合的な学習時間』のうち15時間を英語の授業にする事ができる。

2018年度から小学校英語を先行実施する場合

2018年度から小学英語の教科化を先行実施する場合は、2020年度の新指導要領と同じ英語の授業時間となります。

ですから、小3,4年生は35時間分の英語の授業時間となり、小5,6年生は70時間の英語の授業時間となります。

使用する教材は文部科学省が2018年、2019年度用の英語の教科書として新しく作成した『We Can!』を使用する事になります。

どうやって授業時間を確保するのかについては、移行措置対応の場合は『総合的な学習時間』のうち15時間を英語の授業にしてもいいとされていますが、先行実施の場合は自治体や各学校に任せるという事ですからどうなるのかを事前に自治体や各学校が公表してくれないと分かりません。

先行実施
授業時間 2020年の新指導要領全面実施と同じ授業時間
小3,4年生の英語の授業時間は35時間
小5,6年生の英語の授業時間は70時間
使用教材 文部科学省作成の新教材『We Can!』を使用する。
授業時間を確保する方法 自治体や学校が授業時間を決める。

おわりに

2018年度から始まる小学英語は移行措置対応と先行実施の2パターンあります。

どのような対応をするのかすでに決まっている自治体や学校はあるので、2018年度に子どもが小学校5,6年生になるなら一度学校側へ確認してみてはいかがでしょうか。




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